メンタル休暇を米企業導入でストレス軽減！日本の特別な休暇制度とは？

メンタル休暇を聞いたことありますか？この休暇は労働者にとってストレスを減らすために必要です。優秀な人材を確保するためにも重要です。

アメリカでは年次有給休暇とは別に特別な休みであるメンタル休暇を従業員に付与する米企業が増えています。このメンタル休暇は、労働者が職場を離れてストレスを軽減するのが目的です。

通院や所用のために取得する年次有給休暇とは別の特別な休みです。

アメリカの企業幹部は、従業員のメンタルヘルスへの対処の重要性を認識しています。

アメリカの大手企業の中には、労働者に「メンタルヘルス・デー」を設けて休息部屋を用意している高待遇の会社もありあます。

米の企業幹部は優秀な人材を確保するために、休暇として従業員のメンタルヘルスという課題に真正面から取り組む必要性を考えています。

日本もアメリカも優秀な人材の確保は、優先順位の高い課題です。

アメリカにはメンタル休暇がありますが、日本にもあるのでしょうか？

それでは、日本の制度を紹介していきます。

日本の特別な休暇制度とは？

代表的な特別な休暇制度は、5つあります。

・ボランティア休暇
・リフレッシュ休暇
・病気休暇
・裁判員休暇
・犯罪被害者等の被害回復のための休暇

日本では、アメリカにあるメンタル休暇は浸透していない状況です。
その中でも、メンタル休暇に一番近いのが「リフレッシュ休暇」「病気休暇」です。

病気休暇とは、長期にわたる治療等が必要な疾病等、治療を受けながら就労する労働者をサポートするために付与される休暇です。（厚生労働省サイト参照）

会社員であるサラリーマンやOLの方は、これらの休暇を知っておいてください。

法定休暇とは、法律で定められた休暇です。
法定外休暇とは、就業規則により会社が任意で定めた休暇です。

簡単伝えると、法定外休暇は会社によってバラバラということです。

別会社の友達がボランティア休暇を取得したから自分も取得しようとしても、自分の会社にボランティア休暇の制度がなければ、有給休暇を取得するしかありありません。

法定休暇の例
年次有給休暇、生理休暇、育児休業、介護休業など

法定外休暇の例
病気休暇、ボランティア休暇、リフレッシュ休暇、裁判員休暇、犯罪被害者等の被害回復のための休暇など

特別な休暇制度は、休暇の目的や取得形態を労使による話し合いにおいて任意で設定できる法定外休暇を指します。

ですから、「リフレッシュ休暇」や「病気休暇」は会社側にその休みを与えるか与えないかの決定権があります。

アメリカにはメンタル休暇があることをお伝えしました。

日本にも特別休暇が5つあることを紹介しました。
また、法律で定められた法定休暇と会社が任意で定めた法定外休暇があります。

米企業のように、従業員のメンタルヘルスへの対処としてメンタル休暇が日本にも浸透する日が来るといいですね。

企業がメンタルの重要性を認識して働きやすい環境を整えると、従業員の満足度も向上し企業収益も右肩上がりになります。

日本の大手企業でどこが一番にこのメンタル休暇を取り入れるのか期待しましょう。